小型株、大型株を比較、違いを理解をした上で投資方針を決定する

小型株、大型株を比較、違いを理解をした上で投資方針を決定する

今回は、小型株、大型株の違いについて検討していきたいと思います。

投資方針としては、どちらを主戦とするかで、大きく前提が変わってくるので、ここを理解しておくことは重要となります。

  • 投資方針として、大型株、小型株どちらにしようか迷っている方
  • 小型株への投資を検討している方
  • それぞれのメリット、デメリットを知りたい方

を対象にした記事となっております。

小型株と大型株の定義とは

まずは簡単に小型株、大型株の定義を決めておきます。私の中では、小型株、大型株は以下の水準で考えています。

小型株: 時価総額300億円以下
中型株: 時価総額300億円以上、1000億円以下
大型株: 時価総額1000億円以上

ここでは分類をより明確にするため、中型株を含めます。今回の比較は小型株とその他(中型株、大型株)と考えてもらって構いません。

小型株、大型株では投資参加者が異なる

まずは、銘柄の投資に参加しているプレイヤーが異なることがあります。

小型株は往々にして、個人投資家や一部小型株をポートフォリオに組んでいる機関投資家などです。

大型株は個人投資家ももちろん参加していますが、割合としては機関投資家の参加が大きいです。

これらの違いはSBI証券や楽天証券などの四季報の欄から、株主を見れば明らかです。

小型株で多いのは、個人の名前が株主に上がっていること。これら大株主は創業者であることが多いです。

一方で大型株は、日本トラスタマスターなど、機関投資家が株主に名を連ねていることが分かります。

株主構成は、株価の値動きにも影響

株主の構成の違いは株価の値動きにも影響します。個人投資家の参加が多いほど、短期的な値動きは激しくなる傾向があります。

大型株が相対的に小型株よりもボラティリティが低いと感じるのは、規模の大きさももちろん、関係するものの投資参加者の属性が異なることも背景として挙げられます。

長期でのパフォーマンスの違い

小型株、大型株でのパフォーマンスの違いも次に挙げられます。

10年程度の長期で株のパフォーマンスを比較した時に小型株の方がパフォーマンスが良いという比較グラフを見たことがある人も多いのではないでしょうか?

時価総額50億円の銘柄が、500億円になるのと、時価総額1,000億円の銘柄が1兆の時価総額になるという二つを比較したときに、前者の方が確率が高そうということは体感で理解ができると思います。

小型株がパフォーマンスが良いとは一概には言えない

しかし、ここには注意が必要です。

小型株のパフォーマンスは、銘柄の平均値を取っているため、一部のハイパフォーマンスが低パフォーマンスをカバーしている構造になっていると考えられるためです。

例えば、10銘柄の中で1銘柄だけ50倍になったとします。全体としてのパフォーマンスの平均は著しく上がります。

しかし、残りの9割が半値以下になっている可能性だってあります。

小型株にも、全く見向きもされない銘柄もある

つまり、何が言いたいかというと小型株は時価総額が低い分、アップサイドは大型株よりもあるが、すべてに当てはまるわけではないということ。

特に、成長余地の少ない、投資家から見向きもされずに放置されている銘柄などは、何十年と株価は横ばいが続いていることが多いです。

一方で、大型株だからといってパフォーマンスが低いわけではありません。

大型株であっても、高いパフォーマンスを発揮する銘柄はあります。

ただし、10倍となるような銘柄は小型株に多いのは事実でしょう。

過去10倍株を達成した銘柄の共通点は以下の記事をご参考

参考:過去10年で10倍株、テンバガーとなった銘柄を調査、共通点を抽出

不景気耐性はどちらが強いか

次に不景気耐性という、不景気の時に株価に耐性があるかどうかを比較してみたいと思います。

結論からいうと、小型株の方が相対的には影響を受けやすいということ。

しかし、これは全体平均の話であって個別では話は別になります。

背景としては、全体の供給株価に対して個が与える影響が少ないのが、大型株だからです。

一人のプレイヤーが、大型株全体に影響を与えることは難しいです。

しかし、小型株の場合は、投資参加者が大型株に比べて少ないため、一部の狼狽売り組や機関投資家の影響をまともに受けてしまいます。

個別業種では、小型株でも不景気耐性がある

先ほどの話は一般論での話であって、個別銘柄では全く話が変わってきます。

例えば、今回のコロナショックにおいても、外食産業などでは、大型株であってもモロに影響を受けた銘柄はあります。

一方で、小型株であっても、例えばEC関連、テレワーク関連の銘柄などは、下がるどころか評価が見直されて、上昇していた銘柄も少なくありません。

原則としてはリスクリターンの法則

さて、これまで見てきた通り、これはリスクリターンの法則に従っていると理解ができます。

小型株の方がリターンは高い可能性があるが、その分リスクは高い
大型株はリターンは限定的だか、その分リスクは低い。

私の感覚では、小型株でもリスクを上手く回避する個別銘柄を見つけることができれば、リスクは低く、リターンが高い投資はできると思っております。

小型株でリスクを回避しながらリターンを出す

これが個人投資家が株式市場において、機関やファンドに比べてハイパフォームが出せる秘訣だと思っております。

しかし、小型株に投資をして、リスクを回避する方法には、様々な要素が絡んでおり、運の要素もあるため試行錯誤と長期での実践が不可欠だと思っております。

したがって、闇雲に第三者からのアドバイスや、「XXの方法」といった手法を鵜呑みにするのは避けた方が良いです。きっかけとしての学びとしては良いのですが、最終的には自分で学び、自分で経験し、体系化していくというプロセスが必須となってくるでしょう。

 

最後に個別株投資の基礎を学ぶことは、将来の資産形成や財務の知識を高めるために非常に重要です。以下では、お金をかけずに効率的に学ぶことができる3つの簡単な方法をご紹介いたします。

方法①:無料の勉強会・セミナーに参加して体系的に基本を学ぶ

独学で学ぶ際に、無料セミナーに参加することは手軽でおすすめです。

セミナーでは、必要なポイントに絞って学ぶことができ、かつ、一般的な投資参加者の視点を得ることができます。


【無料開催中の勉強会・セミナーの一覧】

株式投資の学校


受講生の7割以上がプラスの運用成績を出している、ファイナンシャルアカデミーの人気スクールです。
体験セミナーでは、①お宝銘柄が見つかる3つの基本、②売買タイミングを判断する重要視点、③安定的に利益を出すためのリスク管理法、の3つの視点を学ぶことができます。
8割が損をすると言われる株式投資で、運用実績がマイナスのスクール受講生は、わずか9.4%とHP上では明言しているので、コンテンツにはかなり自信があるのでしょう。

>>【公式】https://www.f-academy.jp/

お金の学習・相談サービス『マネイロ』


資産運用やお金の増やし方をプロから動画視聴形式で学べるサービスです。カメラオフ+発言なしで気軽に参加できます。
つみたてNISA、iDeCo、投資信託などの資産運用について、初心者の方にもわかりやすいコンテンツです。
オンラインセミナーは1回30分、スマホでの視聴もOKなので、自宅やカフェからも気軽に参加できるのは嬉しいポイントです。

>>【公式】https://moneiro.jp/

投資の達人になる投資講座


投資初心者から経験者まで累計25万人以上が受講したオンライン投資セミナーです。
特徴としては、①講師が営業マンではなく投資の実践者なので、投資のリアルな話が聞ける点、②世界三大投資家ウォーレン・バフェット氏の元義娘、株式投資分析の世界的権威ジェレミー・シーゲル教授など著名な方々から直接情報を得ている点、③他で聞けない投資のノウハウが得られる点、です。
2021年には、最も信頼されるオンライン投資セミナーにも選ばれています。

>>【公式】https://toushi-up.com/

方法②:SBI証券アプリのスクリーニング機能を活用する

SBI証券アプリのスクリーニング機能を活用して銘柄を見る習慣をつけることも効果的です。


SBI証券[旧イー・トレード証券]

スクリーニング機能を使うと、さまざまな指標を組み合わせて効率的に銘柄を見つけることができます。

SBI証券では3,600以上の銘柄が取り扱われていますが、スクリーニングを上手に活用することで、素晴らしい銘柄に出会うことができます。

関連記事:SBI証券のスクリーニング指標一覧、機能の使い方

関連記事:小型株・成長株、銘柄一覧まとめ【日本の有望銘柄80社をブログで紹介】

方法③:著名な投資家の本を読む

以下の関連記事で、個人的に読むべき10冊をまとめています。

関連記事:株式投資の本質を勉強するためのおすすめ書籍10冊

著名な投資家の本を読むことは、投資における知識と洞察を深めるために重要です。これらの本は、成功した投資家の経験と教訓に基づいて書かれており、貴重な情報を提供してくれます。
投資家の視点や戦略を学ぶことで、市場の動向やリスクの評価についての理解が深まります。
また、投資家の成功や失敗のエピソードを通じて、心構えやリスク管理の重要性も学ぶことができます。これらの本は投資初心者から上級者まで役立つ情報を提供し、自身の投資戦略を構築する上で不可欠な道しるべとなります。