30歳代で貯金1,000万円を達成し仕事を辞める方法とは

本記事では、多くの人がベンチマーク、目標としている貯金額1,000万円という数字について、どのように30歳代までに達成するのか検討していきたいと思います。

貯金額 1,000万円という数字は大きく、想像もつきにくい人も多いかと思いますが、目標を設定することで、実現はグッと近づきます。

貯金額 1,000万円の割合

まず、貯金額1,000万円の割合について、どの程度かを調べてみましょう。

様々な金融機関が過去に調査をしていますが、全体的な割合としては、大体14%〜15%であり、その中でも30歳代は約12%という数字になっています。

30歳代でも約9人に1人が1,000万円を貯金しているという水準です。結構、貯めている人は多い印象ですね。

30歳代で貯金 1,000万円を達成するためには

30歳代で1,000万円を貯めるためには、社会人になった年齢が22歳として、39歳まで17年間あるとします。

新卒3年間は貯金があまり貯金ができないとして、14年間を貯金期間とします。

そうすると、1年間あたり71万円を貯金できれば達成が可能です。

年間71万円は、12ヶ月で割ると5.9万円、つまり約6万円を貯金できれば達成できるという水準です。

必要年数

毎月の貯金額に応じて、達成に必要な年数は大きく異なってきます。毎月の貯金額に合わせた必要年数についてシュミレーションしていきます。

毎月6万円の貯金の場合

毎月6万円のは場合、25歳〜39歳の期間でギリギリ達成ができる水準です。

毎月6万円の貯金であれば、独身の場合は難しくない水準ではないでしょうか。

手取りが25万円の場合、固定費や変動費など諸々が19万円以内に収めることができれば達成できる水準です。

食費や家賃などを支出の中でも大きな割合を占める部分をいかに削れるかが重要となってきます。

世帯平均の貯蓄率が約20%と考えると、手取りが30万円という水準になります。30万円の手取りは、額面だと、大体40万円という水準なので、結構な額が必要となります。

毎月8万円の貯金の場合

毎月8万円を貯金できた場合は、25歳から貯金を始めて、10年と5ヶ月かかるため、達成は35歳という水準です。

毎月8万円の場合は、手取りが25万円の支出を17万円以内に収めることができれば達成できる水準です。

家賃が10万円を超えてくると達成が難しくなるような水準ではないでしょうか。

世帯平均の貯蓄率が約20%と考えると、手取りが40万円という水準になります。40万円の手取りは、額面だと、大体57万円という水準なので、結構な額が必要となります。

2人暮らしの場合は達成できる水準か、もしくは一定の給与がある人は十分達成ができる水準でしょう。

毎月10万円の貯金の場合

毎月10万円貯金の場合は、25歳から貯金を始めて、8年と4ヶ月、34歳までで1000万円を達成することができます。

毎月10万円の貯金はコンスタントには、なかなかむずかしい水準でしょう。2人暮らしであれば、1人が5万ずつ貯金ができればできる水準です。

一人暮らしの場合は、貯蓄率20%として、手取りで50万円が必要で、額面だと、70万円近く必要となります。

平均的なサラリーマンの給与水準では難しい水準になってきますね。

毎月12万円の貯金の場合

毎月12万円貯金の場合は、25歳から貯金を始めて、6年と11ヶ月、32歳までで1000万円を達成することができます。

一人暮らしの場合は、貯蓄率20%として、手取りで60万円が必要で、額面だと、85万円近く必要となります。

この水準は、大手の有名企業や外資系など高級取りな職業でないとかなり達成は難しい水準と言えるでしょう。

30歳代前半で1,000万円を貯めている人は、かなり珍しいといえます。

様々な月あたりの貯金額をシュミレーションしてきましたが、いずれも計画的に、貯金をしないと達成は出来ないでしょう。

毎月の必要貯金額

前項で、シュミレーションした通り、毎月の貯金額に合わせて達成できるスピードが異なってきます。

一人で達成が難しいことが分かった場合は、パートナーと一緒に達成を目指すのが賢明といえるでしょう。

一人で毎月12万円の貯金が難しければ、二人でそれぞれ6万円ずつであれば、達成はしやすくなります。

また、一人で何年間も貯金を続けることは、相当な意思力か、そもそも消費をしないミニマルな生活が当たり前の人ぐらいしか達成ができません。

二人で頑張れば、お互いが努力し合って、達成がしやすくなることもあります。

必要月収はどれぐらいか

必要な月収は、手取りベースから額面を計算してみると判断ができます。

最終的にいつまでに、1,000万円を達成したいかという目標から逆算して、月収いくらあれば達成できそうかを考えてみましょう。

注意点としては、月収に関しては雇われの身だとなかなかコントロールができないという点と、月収が上がったとしても、累進課税制度や社会保険料で、手取りは減るという構造上の問題です。

日本は、収入が上がっても手取りの収入は減る構造なので、月収を増やすには様々な手法を検討する必要があります。

株式投資のサポートがある場合

これまで、貯金1,000万円を達成する方法について検討してきましたが、月収が上がらない場合には投資による収入のサポートが必要になってきます。

投資の中にも様々な種類がありますが、手っ取り早く始められるのが株式投資です。

株式投資には、もちろん損をしてしまうというリスクはありますが、リスクに対してリターンが表裏のセットになっているように、リスクコントロールをしっかりすれば、リターンは十分に確保ができるようになっています。

株式投資などの金融市場のリターンは、経済成長の平均よりも高いという研究結果が、最近ピケティの本でも話題になっている通り、資産を増やすためには資本主義の根本にある株式市場に参加する必要が出てきます。

貯金を株式投資に回していた場合

貯金のいくらかを株式投資に回していたとしましょう。

例えば、簡単に考えるために、毎月5万円貯金した場合以下の通りです。

1年目の貯金額: 60万円
2年目の貯金額: 60万円
3年目の貯金額: 60万円
4年目の貯金額: 60万円
5年目の貯金額: 60万円

投資をしなかった場合は、5年で300万円です。

投資をして毎年例えば5%のリターンがあった場合は、以下の通りです。(※簡易的に計算しているため、厳密なリターン計算ではありません)

1年目の貯金額: 60万円
1年目の投資リターン: 3万円
合計:63万円

2年目の貯金額: 60万円
2年目の投資リターン: 6万円
(1年目の貯金63万円+60万円に対して5%)
合計:129万円

3年目の貯金額: 60万円
3年目の投資リターン: 9万円
(2年目の貯金129万円+60万円に対して5%)
合計:198万円

4年目の貯金額: 60万円
4年目の投資リターン: 13万円
(3年目の貯金198万円+60万円に対して5%)
合計:271万円

5年目の貯金額: 60万円
5年目の投資リターン: 16万円
(4年目の貯金271万円+60万円に対して5%)
合計:347万円

投資をした場合には、約350万円と、16%近く資産を増やすことができました。

毎年5%のリターンは難しいと思う方もいるとは思いますが、もちろんマーケットの状況に応じて、大きく損をするタイミングもあると思います。

しかし、マーケットの成長は長期的にみても、約4〜7%と言われており、達成できない水準ではないでしょう。

株式投資などのサポートで月収を増やす努力を

株式投資のサポートがあれば、長期的に資産を増やすスピードが格段に上がることは理解できたと思います。

支出を抑えるだけでは達成が難しいということが分かった場合には、収入を増やす取り組みを検討しましょう。

自己投資をして、本業で伸ばす、キャリアをよくして生涯年収を増やすということが若いうちは特に重要ですが、それが難しい場合には、副業や投資などのサポートを検討しましょう。

株式投資の場合は、単純に収入をサポートしてくれる以外にも、経済活動や企業活動の理解を深めることができるので、キャリアにとっても良い副産物を提供してくれる可能性もあります。

1,000万円貯めて仕事は辞められるか？

次に1,000万円貯めた後に仕事を辞められるかという点に関してですが、結論として仕事を辞めてセミリタイヤは難しいです。

1,000万円のうち例えば、半分の500万円を投資に回したとしても、配当が2〜4%として、年間でも10万〜20万円程度しか入りません（税引き前）

現実的に考えてこれでは生活ができないので不可能な選択肢です。

嫌な仕事を辞めて、好きな仕事をする

嫌な仕事をやめて、年収が下がったとしても好きな仕事をするという選択肢は取れるかもしれません。

1,000万円の貯金があれば、仕事を探す期間が多少長くても生活することはできます。

そういう意味では余裕を持った転職活動をすることができるというメリットは大いにあります。

これまで、嫌な仕事を給料のためにやってきた方にとっては、多少年収を下げても余裕を持って転職活動で最適な仕事を探せる可能性があるということです。

無職の期間はどれぐらい耐えられる？

貯金が1,000万円あった場合に、全く無収入の期間があってどれぐらい耐えられるかという話ですが、現実的に月の固定費や変動費を考えても20万円とした場合に、貯金が底をつくのが50ヶ月、つまりは4年程度ということになります。

ただし、気をつけなければいけないのは、前年の所得に対して課税される住民税の存在です。

もし、前年に大きく稼いでいた場合には、住民税や国民健康保険など税金関係の支出が大きくなるため、試算をした上で余裕があるかを確認する必要があります。

株式投資に頼りすぎない方が良い

最後に株式投資で配当が何%という確実なものではなく、想定外のことが起こることを認識した上で、運良ければ着実に配当が増えるかもしれない程度に考えておいた方が無難です。

人は、楽観的に物事を考えすぎる傾向があるので、ある程度悲観的に最悪のシナリオを想定した上で将来計画を立てる方が無難かもしれません。