ULSグループ(3798)、株価、業績分析、強みと成長可能性

ULSグループ(3798)の業績、売上高等を分析、考察しています。

まずは、客観的に事業内容を精査する前に実績値としての数字を見ていきたいと思います。

株価関連情報

（調査日時：2021/10）

時価総額：335億円

PER（予）：30倍

PBR：4.8倍

時価総額は300億円水準を超えてきています。過去注目した時にはまだ200億円台だったので、株価は直近伸びてきています。PERも30倍と将来の成長を見越した高い水準です。

売上高推移

（単位：百万円）

2016年：4,866

2017年：4,677

2018年：5,085

2019年：5,830

2020年：6,387

2021年：7,191

2018年以降毎年成長しています。水準としては10%前後を推移しています。

営業利益推移

（単位：百万円）

2016年：810

2017年：842

2018年：888

2019年：1,156

2020年：1,331

2021年：1,416

営業利益は2010年以降、ずっと右肩上がりで伸びています。これはすごいですね。伸び率に差はあるものの安定して成長し続けています。営業利益率も20%台と非常に高いです。

当期利益推移

（単位：百万円）

2016年：458

2017年：539

2018年：555

2019年：697

2020年：738

2021年：891

当期利益も営業利益と同様で、伸びています。申し分ない。

ROE推移

（単位：%）

2016年：12.6

2017年：13.2

2018年：12.2

2019年：13.6

2020年：13.3

2021年：14.4

ROEに関しても、成長し続けています。資産が必要ないビジネスなので、利益が上がれば、今後もROEは上昇し続けるでしょう。

有利子負債推移

（単位：百万円）

2016年：-

2017年：-

2018年：-

2019年：-

2020年：-

2021年：-

もちろん、負債なんかは有りません。

現金等推移

（単位：百万円）

2016年：2,054

2017年：2,333

2018年：3,144

2019年：3,871

2020年：4,417

2021年：5,160

現金も潤沢に有ります。

キャッシュフロー推移

営業活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-169

2017年：486

2018年：971

2019年：882

2020年：883

2021年：1,063

営業CFも順調です。特に問題なく、キャッシュが有ります。

投資活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-24

2017年：-116

2018年：-51

2019年：-41

2020年：-10

2021年：-0.9

ほぼ投資不要なビジネスであることが分かるでしょう。利益は上がるけど、投資はそこまで必要のない、ビジネスモデルとしてはとても魅力的です。

財務活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-75

2017年：-90

2018年：-109

2019年：-114

2020年：-326

2021年：-321

フリーキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-194

2017年：369

2018年：920

2019年：841

2020年：872

2021年：1,064

フリーキャッシュフローは、10億円近く直近出しています。この水準を安定的に維持できること、これは株高となるのは理解できます。

ULSグループ(3798)、ビジネスモデル・事業内容

ULSグループ株式会社は、公共事業体・建築・金融・製造・サービス業を中心に情報システムのコンサルティングから設計開発サービスを提供している企業です。 

自社内で過去の業務ノウハウ・経験を組織的に蓄積しており、独自の知的資産として保有しております。その知見から顧客のIT戦略の立案、実行に至るまでの支援を強みとしています。 

事業としてはコンサルティング事業の単一となっております。 

では、この事業について見ていきましょう。 

コンサルティング業務 

①　コンサルティング

ＩＴ戦略の投資において、経営戦略・業務とＩＴの乖離やプロジェクトマネジメント力・技術力の不足といった顧客側での解決が難しい部分の支援を実施しています。 

支援内容としては以下の項目が挙げられます。 

・顧客の短期、中長期のビジネスニーズ及び保有するＩＴ資産の状況より、顧客の予算と技術的制約を考慮した具体的なシステム化計画の立案 

・顧客のビジネスゴールより現状の業務課題を分析、関係する業務部門とＩＴ部門でイメージを共有。必要な業務プロセスの定義とその実現に向けたシステム要件定義。 

・プロジェクト管理支援として、自社の人的リソースを顧客のオフィスに常駐させることや遠隔支援による柔軟な対応や、ＩＴ要員の育成支援。 

・開発プロセスの標準化を顧客に合わせカスタマイズ、実施することでマルチベンダー環境においても一定の品質維持を提供

②　ITソリューションの開発・提供

コンサルティングより得た知見を基に独自のソリューションを開発・提供しています。 

主な内容としては次の項目になります。 

・データ分析支援サービスとして統計解析ツール、高速処理、機械学習サービスなど必要な分　析機能を総合的に揃え、運用負荷軽減の自動化機能のあるクラウドサービスの提供 

・事業者に向けた仮想通貨ウォレットのパッケージサービスとして、仮想通貨取引サービスに

　不可欠な機能の提供。関連技術に詳しい技術者は不要で、短期間で安全なサービスの立ち上げが可能。 

・アマゾンウェブサービスが開発/提供しているサービスを活用した業務システムのクラウド化により、既存システムの拡張性や柔軟性の向上をサポート。

・リアルタイムで更新されていくビッグデータの分析を可能にする、統合処理基盤のシンプル　化と高速化の支援。バッチ処理やストリームデータのみならず、SQLによるクエリ分析やトランザクションなどオールラウンドに対応。

分析コメント

ミッションとしては、以下を掲げており、事業会社とパートナーとなって事業を推進していることが他の単なるITの受託企業とは違う点かもしれません。

お客様の次世代ビジネスの成功を先端技術でリードし、お客様とIT業界にイノベーションを起こす。

当社HPより

具体的にどのようなコンサルティングサービスを提供しているかは、個別企業ごとになってくるので詳細は分かりませんが、戦略的IT投資に的を絞っているようです。

時代の流れとしてはDX（デジタルトランスフォーメーション）の流れは、民間企業、公共分野においても注目されており、時流にあったサービス提供ができているのでしょう。

また、この領域においては、設備投資などはいらない分、特に人材の採用や定着、育成がとても肝となってくるので、ULSグループとして採用競争力があるのか、優秀な人材が定着できているのかが、将来の成長可能性を見極める上でも重要となってくるポイントと考えられます。

テンバガー可能性

「C」

※「S」、「A」、「B」、「C」、「D」の5段階で勝手に評価した場合です。

テーマとしては、とても伸びる領域に取り掛かっていると思うのですが、時価総額が既に300億円と高い点を考えると、これからテンバガーとなるのは結構難易度が高そうという感想です。

※本記事に掲載されているコメントは、あくまで個人的見解に基づくものです。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。また記載事項個人の調査に基づくものであり、100％正確であるとは限りませんので。くれぐれも投資は自己責任でお願い致します。

最後に個別株投資の基礎を学ぶことは、将来の資産形成や財務の知識を高めるために非常に重要です。以下では、お金をかけずに効率的に学ぶことができる３つの簡単な方法をご紹介いたします。

方法①：無料の勉強会・セミナーに参加して体系的に基本を学ぶ

独学で学ぶ際に、無料セミナーに参加することは手軽でおすすめです。

セミナーでは、必要なポイントに絞って学ぶことができ、かつ、一般的な投資参加者の視点を得ることができます。

方法②：SBI証券アプリのスクリーニング機能を活用する

SBI証券アプリのスクリーニング機能を活用して銘柄を見る習慣をつけることも効果的です。

スクリーニング機能を使うと、さまざまな指標を組み合わせて効率的に銘柄を見つけることができます。

SBI証券では3,600以上の銘柄が取り扱われていますが、スクリーニングを上手に活用することで、素晴らしい銘柄に出会うことができます。

関連記事：SBI証券のスクリーニング指標一覧、機能の使い方

関連記事：小型株・成長株、銘柄一覧まとめ【日本の有望銘柄80社をブログで紹介】

方法③：著名な投資家の本を読む

以下の関連記事で、個人的に読むべき10冊をまとめています。

関連記事：株式投資の本質を勉強するためのおすすめ書籍10冊

著名な投資家の本を読むことは、投資における知識と洞察を深めるために重要です。これらの本は、成功した投資家の経験と教訓に基づいて書かれており、貴重な情報を提供してくれます。
投資家の視点や戦略を学ぶことで、市場の動向やリスクの評価についての理解が深まります。
また、投資家の成功や失敗のエピソードを通じて、心構えやリスク管理の重要性も学ぶことができます。これらの本は投資初心者から上級者まで役立つ情報を提供し、自身の投資戦略を構築する上で不可欠な道しるべとなります。