住石HLDG(1514)、事業内容、ビジネスモデル、強みと成長可能性
- 2023.05.27
- 株式投資
本ブログ記事では、住石HLDG(1514)のビジネスモデルや業績など数値データを分析、事業内容に基づく強みと今後の成長可能性について考察しています。鉱業をテーマとした銘柄です。
住石HLDG(1514)、株価関連情報
(調査日時:2023/5/27)
時価総額:202億円
PER(予):5.09倍
PBR:0.9倍
PERが5倍、PBRが1倍割れはかなり割安水準だと考えられます。類似企業と思われる三井松島HDや日鉄鉱業もPERの水準は割と低めなのですが、日鉄鉱業はPERが11倍なので、それと比較すると割安と考えれますね。
売上高推移
2019:217億1900万
2020:166億7900万
2021:97億8100万
2022:124億500万
2023:398億9300万
直近の伸びが凄まじいです。業態が業態なだけに、売上の変動が凄まじいですね。安定的な売上成長というよりも市況環境によって爆発的な成長を見せる点が特徴です。
2009年には、535億円の売り上げを叩き出していて、それ以降は基本的に下落傾向にあり、2021年を境にして、急激に売り上げを伸ばしています。
景気サイクルというか、大きな流れで見ると一定のサイクルがあるかのような動きをしています。
営業利益推移
2019:1億6400万
2020:12億7600万
2021:-6300万
2022:23億4300万
2023:38億4000万
営業利益に関しても売上同様、2022年を境に大きく伸びています。単純にコストは一定だったが売り上げが伸びたという構造により収益が伸びたことが要因です。
具体的には石炭価格の上昇が要因と考えられます。
当期利益推移
2019:25億9400万
2020:10億2100万
2021:-9400万
2022:22億6800万
2023:36億6700万
ROE推移
2019:18.02%
2020:6.87%
2021:-
2022:13.07%
2023:18.01%
有利子負債推移
2019:4億6900万
2020:1億4000万
2021:7000万
2022:17億
2023:29億
有利子負債自体は直近増加していますが、長期で見ると財務は健全化されていることがわかります。
現金等推移
2019:21億2400万
2020:35億2600万
2021:46億4700万
2022:34億200万
2023:39億3700万
現金も有利子負債に対してだいぶ余裕がある感じがします。これだけ収益が積み上がる可能性がある直近の動きからすると、安泰な感じはしますね。
フリーキャッシュフロー推移
2019:-7億5400万
2020:21億3600万
2021:14億1600万
2022:-25億8900万
2023:3100万
フリーキャッシュフローは資源ビジネスの特徴からか、あまり安定していません。特に営業キャッシュフローがマイナスになることがあり、棚卸資産を積み上がるためのキャッシュアウトが思った以上の多い模様です。
事業内容
事業内容自体は、下記の通りです。
・石炭の仕入れ及び販売等を行なうグループ会社の経営計画・管理並びにそれらに付帯する業務
事業場のセグメントとしては、石炭事業部門、新素材事業部門、採石事業部門の三つがありますが、基本的には、石炭事業部門が売り上げ、利益の90%以上を占めています。
ビジネスモデル、今後の考察
・石炭事業一本足に近いビジネスモデルです。基本は石炭価格の影響によって売上、利益ともに影響を受けます。
・石炭価格の推移を見ると、2020年の10月あたりを境に、オーストラリア、南アフリカともに石炭価格が急上昇。
・上記影響を受けて、当社の売上高も高騰
・2022年9月をピークにして、石炭価格は落ち着く形になっていますが、今後の価格推移によっては当社のP/Lインパクトは大きいでしょう。
石炭価格が上昇する要因
基本的には以下の要素が考えられます。
需要と供給: 当たり前のことですが、石炭の需要と供給のバランスによって価格は変動します。これを前提として下記の要素を見ていきます。
エネルギー需要と代替エネルギー源: 代替エネルギー源(例:天然ガス、風力、太陽光など)の普及が、石炭の需要に影響を与えることがあります。今後、技術進歩や世界各国の取り組みにより、代替エネルギー源が普及すれば、石炭の需要が減少し、価格が下がる可能性があります。
石炭供給国の生産量: 主要な石炭供給国(中国、アメリカ、インド、オーストラリアなど)の生産量にも依存します。供給国の生産量が増えれば、価格が下がる可能性があります。そういう意味では、石炭供給国の政策や動向を確認する必要があります。なお、日本への石炭輸入が最も豊富なのはオーストラリア。
石炭の品質とグレード: 石炭の品質とグレードも価格に影響を与えます。輸入元となる石炭の品質とグレードはどうか、その状態は維持できているのかなど確認は必要となるでしょう。
環境規制: 石炭は二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの排出源として知られています。環境規制や気候変動対策に関連する規制が厳しくなると、石炭の需要や価格に影響を与えるでしょう。ただ、技術進歩などにより、そもそも石炭を用いてもクリーンなエネルギーを活用できるということになれば話は変わってきます。
テンバガー可能性
「C」
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※本記事に掲載されているコメントは、あくまで個人的見解に基づくものです。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。また記載事項は個人の調査に基づくものであり、100%正確であるとは限りませんので。くれぐれも投資は自己責任でお願い致します。
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関連記事:小型株・成長株、銘柄一覧まとめ【日本の有望銘柄80社をブログで紹介】
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